NBA選手の医療保険と障害保険、250万ドルの保障 Basketball Freak

以前NBAの年金制度と年金以外の福利厚生を紹介しましたが、調べていくうちに医療保険と障害保険の仕組みもなかなか面白い内容だと分かってきました。現役中のケガへの備えから、引退後の医療費まで、NBA選手の保障はかなり手厚く設計されています。今回はこの部分を詳しく整理してみます。

現役中はチーム負担でセカンドオピニオンを受けられる
現役を終わらせるケガに備える障害保険
引退後の医療費はNBPAが保険料を負担
保険が手厚いからこそ起きた不正受給事件
ドラフト前から保険に入る選手もいる
まとめ
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現役中はチーム負担でセカンドオピニオンを受けられる

NBPAの案内によると、現役選手には一定の条件を満たした場合、チームの費用でセカンドオピニオンを受ける権利があります。対象となる条件は細かく定められています。

レギュラーシーズンやプレーイン、プレーオフを2週間以上欠場している場合
チームドクターの見立てでも2週間以上の欠場が見込まれる場合
継続プレーで悪化しないとチームドクターは判断しているが選手自身は悪化すると考えている場合
チームドクターが手術を勧めている場合、あるいは逆に手術不要と判断しているものの選手が納得できない場合

選手はチームに書面で通知します。担当医師の名前や診察の日時と場所を伝えれば、合理的な費用はチームが負担する仕組みです。承認された医師のリストや予約の手配はNBPAが窓口になっており、直接医師につないでもらうこともできます。大きなケガほど選手にとって人生を左右する判断になるので、こうした権利が制度としてきちんと用意されているのは納得できます。

医療の場面だけでなく、NBPAは理学療法やアスレティックトレーニング、栄養管理といった分野でも紹介サービスを用意しています。審査を通った事業者を選手に紹介するコンシェルジュのような仕組みです。メンタルヘルスに関するサポート窓口も案内項目として挙げられており、身体のケアだけでなく心理面のサポートにも窓口が広がっていることが分かります。引退後も含めて、選手が自分をケアするための窓口がいくつも整えられているのが分かります。

現役を終わらせるケガに備える障害保険

NBAとNBPAは2020年7月、障害保険の内容を大きく引き上げる合意を結んでいます。対象は35歳以下の現役選手全員で、競技中か競技外かを問わず、選手としてのキャリアを終わらせるようなケガや病気を負った場合に250万ドルが支払われるという内容です。これは既存の契約で受け取る金額に加えて支払われるもので、従来の保険金額だった約31万2000ドルから大幅に増額されました。新型コロナウイルスの合併症でキャリアが終わってしまった場合も対象に含まれているのが印象的です。

マックス契約はキャップの35%までという上限があるぶん、大きなケガで現役を終えることになったときのリスクは選手にとって常に重い問題です。契約金額そのものを保証するのは球団ですが、それに加えてこうした一律の障害保険があることで、どの選手にも最低限のセーフティネットが用意されていることになります。

球団側も高額契約を結んだ主力選手については独自に障害保険をかけているそうですが、こちらの保険金が支払われる相手は選手ではなく球団自身です。選手が長期離脱した場合に球団側の財務的な痛手を和らげる仕組みであって、選手本人の生活を守る保険とは別物だという点は、意外と見落とされがちな部分だと思います。つまり同じ選手のケガに対して、球団を守る保険と選手本人を守る保険の二重構造が存在していることになります。

引退後の医療費はNBPAが保険料を負担

引退後の医療保険については、2016年7月27日にNBPAが大きな決断を発表しています。現役を少なくとも3年務め、まだアメリカの公的医療保険であるMedicareに加入していない引退選手を対象に、NBPAが保険料を全額負担する制度を組合の会議で全会一致で決めました。保険を提供するのはUnitedHealthcareです。医療や入院、処方薬までをカバーする内容です。当時のNBPAは1年以上かけてこの件を協議してきたと伝えられており、簡単に決まった話ではなかったようです。加入は毎年1月1日から始まり、当時の報道では1500人以上の引退選手が対象になると見込まれていました。組合が負担する年間コストは1200万ドルから1500万ドル程度とされ、NBA選手の平均キャリアが4年強しかないことを考えると、かなり広い範囲をカバーする制度だと分かります。

この制度のよくできている点は、在籍年数に応じて窓口での自己負担額が下がっていく仕組みです。さらに在籍年数が10年以上になると、本人だけでなく家族全員が補償の対象になります。現役生活が短くても最低限の医療費は守られ、長く活躍した選手ほど手厚い補償が受けられる設計だと分かります。アメリカの4大プロスポーツの中でも、NBAはこうした形で引退選手の医療費を組合側が丸ごと負担する制度を最初に導入したリーグとして紹介されることが多く、他競技からも注目されていたそうです。

保険が手厚いからこそ起きた不正受給事件

ここまで紹介した制度がしっかり機能している裏付けとして、2021年に起きたある事件を紹介したいと思います。2017年から2020年にかけて、元NBA選手を中心とした19人が起訴されました。実際には受けていない医療や歯科の治療費を偽って申請し、保険から給付金をだまし取ったとされています。虚偽の請求額は合計で390万ドルにのぼり、実際に支払われてしまった金額は約250万ドルとされています。

首謀者とされたテレンスウィリアムズは2023年8月に禁錮10年の判決を受け、同じく関わっていたグレンデイビスも40か月の禁錮刑を受けています。起訴されたのはボストンセルティックスの優勝メンバーだったアンソニーアレンや、セバスチャンテルフェアといった名前も含まれており、当時は大きなニュースになりました。保険の仕組みがしっかり整っているからこそ、こうした不正につけ込む隙も生まれてしまったという、なんとも後味の悪い話です。それでも制度自体が廃止されることなく続いているのは、大多数の選手にとって必要な保障だと認められているからだと思います。

起訴内容によると、ウィリアムズが他の参加者を勧誘し、偽の診療費請求書を用意していたとされています。請求書はカリフォルニアのカイロプラクティック施術所やビバリーヒルズの歯科医院、ワシントン州のウェルネス施設を経由して作られていました。GPSの位置情報や航空券の記録からは、施術を受けたはずの日に本人が現場にいなかった事例も複数指摘されました。参加者からウィリアムズへのキックバックは合計で約23万ドルにのぼるとされ、保険プランの運営会社の従業員の個人情報を不正に使った容疑も含まれていました。

ドラフト前から保険に入る選手もいる

ここまではNBA入り後の話でしたが、ドラフトで指名される前の段階から個人で保険に入るケースもあります。こうしたロスオブバリュー保険は、有力候補として評価されている大学生選手の間ではすでに一般的な備えになっていると言われています。有名なのはザイオンウィリアムソンの例です。2019年2月にデューク大学在学中にケガをした件を受けて、大学側がロイズオブロンドンを後ろ盾にした最大800万ドルのロスオブバリュー保険に加入していたと報じられました。これはドラフトでの指名順位が大きく下がった場合に備える保険で、保険料は大学が約5万ドルを負担していたそうです。結果的にザイオンは全体1位で指名されたため、保険が使われることはありませんでした。NBA全体の障害保険とは別に、こうした個人向けの保険も存在するというのは、なかなか知られていない話だと思います。

まとめ

今回整理した内容はこんな感じです。

現役選手は条件を満たせばチーム負担でセカンドオピニオンを受けられる。
35歳以下の現役選手全員が対象の障害保険があり、現役を終わらせるケガで250万ドルが支払われる。
引退後は3年以上の在籍選手を対象に、NBPAが保険料を負担する医療保険が用意されている。
2021年には保険を悪用した不正受給事件も発覚し、首謀者は禁錮10年の判決を受けた。

年金制度を調べたときも感じましたが、NBA選手の保障はケガや引退後の生活まで含めてかなり計算されて作られているのだと改めて実感しました。契約金額の大きさばかりが話題になりがちですが、こうした仕組みを知ると選手会の交渉の積み重ねが見えてきて、自分としては結構興味深いテーマだと思います。セカンドオピニオンの権利も障害保険も、普段のニュースではあまり取り上げられない部分だからこそ、今回のようにまとめておく価値があると感じます。